理学療法士と柔道整復師はどっちの方が稼げるの?|役割や働く場所、給料の違いについて

理学療法士と柔道整復師、どちらも医療の分野で活躍する専門職であり、病気やケガなどによる身体機能の障害に対してリハビリテーションを行います。しかし、その専門分野や役割には違いがあります。今回は理学療法士と柔道整復師という2つの専門職の違いについて、特に働く場所、給料をポイントに、2つの違いをまとめています。

理学療法士と柔道整復師の役割と働く場所の違い

理学療法士は、身体の機能障害を改善することを専門とします。具体的には、疾患やケガによって生じた筋肉、骨、神経、関節などの身体機能の障害に対して、運動療法や物理療法などを用いて治療を行います。理学療法士は、医療機関やリハビリ施設で働くことが多く、患者の治療計画の立案や実施、評価を行うことが主な役割です。

一方、柔道整復師は、関節の痛みや違和感、筋肉のこり、神経痛などの症状に対して、手技療法を用いて治療を行います。柔道整復師は、鍼灸院や接骨院、整骨院などで働くことが多く、身体の不調に対して直接的なアプローチを行います。柔道整復師は、手技療法に加えて、電気治療や温熱療法、ストレッチなどを用いて、患者の症状の改善を図ります。

このように、理学療法士柔道整復師は、それぞれ専門分野が異なります。理学療法士は、身体の機能障害を改善するために幅広い治療方法を用い、柔道整復師は、手技療法を中心とした治療を行います。

また、理学療法士は医療機関で働くことが多く、柔道整復師は接骨院や整骨院で働く(または開業する)ことが多い傾向があります。

理学療法士と柔道整復師の給料の違い

理学療法士や柔道整復師の給料は、国や地域、雇用形態、職務内容、経験年数、資格やスキルの有無などによって異なります。以下に、一般的な給料の目安を示しますが、あくまでも参考程度にとどめておく必要があります。

理学療法士の平均給与は、国や地域によって異なりますが、日本では新卒の場合、年収は約300万円から350万円程度が一般的です。経験年数が増えると、年収は約500万円以上になることがあります。ただし、公立病院や大学病院での勤務であれば、公務員として働くことができるため、給与水準が比較的高くなる傾向があります

一方、柔道整復師の平均給与は、国や地域、雇用形態、勤務先などによって異なります。日本では、新卒の場合、年収は約250万円から300万円程度が一般的です。経験年数が増えると、年収は約400万円以上になることがあります。ただし、柔道整復師は独立して開業することもできるため、開業に伴い収入が増えることがあります

実際のところ、どちらの方が稼げるかというのは働く場所によって異なります。給与水準だけで見れば理学療法士の方が高い傾向がありますが、柔道整復師は個人で開業することができるので、事業が軌道に乗れば大きく稼げる可能性があります。

理学療法士と柔道整復師の違いのまとめ

以上のように、理学療法士や柔道整復師の給与は、多くの要因によって左右されます。しかし、いずれの職種も、健康に関する専門知識と技術を持ち、患者やクライアントに対して責任ある仕事を行っていることから、一般的には高い専門性を求められる職種の一つとされています。

今回は理学療法士と柔道整復師という2つの専門職の違いについて、特に役割・働く場所・給料をポイントに、2つの職業の違いをまとめました。どちらも患者様からありがとうと言っていただく事ができる素晴らしい職業であることに違いはありません。

将来、ご自身が目指していきたいイメージに近づけるように選択してください。可能であれば、実際にそれぞれの養成校のオープンキャンパスに参加をしてみる事をおすすめします。

有資格者支援金で資格取得をサポートします

日本リハビリテーション専門学校では、作業療法士や理学療法士を目指している医療福祉系の資格をお持ちの方のキャリアアップを応援する為、有資格者支援金制度を設けています。

対象資格

介護福祉士/保育士/社会福祉士/精神保健福祉士/介護福祉士実務者研修修了者/介護職員基礎研修修了者/介護職員初任者研修修了者/ホームヘルパー(1級もしくは2級)/柔道整復師/はり師/きゅう師/あんまマッサージ指圧師/看護師/臨床工学技士/臨床検査技師/診療放射線技師/救急救命士/歯科衛生士/健康管理士/福祉用具プランナー/福祉住環境コーディネーター/福祉用具専門相談員/アスレティックトレーナー/音楽療法士/准看護師/教育職員免許状(普通免許状)/健康運動指導士/公認心理師/臨床心理士

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通信教育で理学療法士・作業療法士の資格は取得できる?仕事をしながら資格を取得する方法

通信教育で理学療法士・作業療法士の資格は取得できる?

 

 

 

「理学療法士になりたい!」「作業療法士になりたい!」と思った時、なるべく最短で資格取得を目指すなら通信教育という方法はないだろうか?と思う方もいると思います。

 

リハビリテーションの専門職である理学療法士・作業療法士の資格は、高齢化社会に伴って需要が増し、一生使える国家資格であるため人気の職業です。

 

「通信教育で取得したい!」と考える方はいらっしゃるようですが、理学療法士・作業療法士を通信教育で目指すことはできません

 

なぜなら、日本では国に指定された、専門学校などの養成施設に通って学ばなければ理学療法士・作業療法士の国家試験の受験資格を得ることができないためです。

 

これは通学する必要があるため、通信講座を利用することはできません。

 

例えば理学療法士・作業療法士になるためには病院や施設などで一定期間の臨床実習を行わなければなりません。だからと言って「臨床実習だけを通学して座学は通信教育で」といった形で併用することもできません。3年以上所定の施設へ通学する必要があります。

 

インターネットで「理学療法士 通信」「作業療法士 通信」と検索すると通信課程を紹介するwebサイトが出てくることがあるかもしれませんが、おそらくそれは国家試験そのものを対策する講座だと思われます。

 

理学療法士・作業療法士の国家試験は範囲も広く勉強量も多くなりますので、学校の勉強だけでなく国家試験の対策のためにプラスアルファで通信講座を受ける方もいますので、混同しないよう気を付けましょう。

 

理学療法士・作業療法士になるには3年以上の通学が必要

 

では、通学をして理学療法士・作業療法士になるためにはどうしたらよいか、詳しく解説していきます。

 

まず前述したように、理学療法士・作業療法士の養成施設で、3年または4年の通学をして所定の課程を全て修了する必要があります。養成施設とは、専門学校・大学・短期大学の3種類です。

 

養成施設は昼間部・夜間部のどちらでもよく、また大学では私立大学・国公立大学のどちらでもよいです。

 

専門学校と大学の違いは、専門学校は理学療法士・作業療法士の技術や知識に特化した学びが多いのに対し、大学は一般教養などの授業も必修としてあることでしょう。理学療法士・作業療法士を目指して集中した学びを得たい方は専門学校、将来の選択肢を広げたい方は大学を選ぶ傾向にあります。

 

金銭面については、専門学校・大学・短大という括りでは安いか高いかは一概に言えません。学校によって様々ですので、興味がある学校のホームページから学費をチェックしてみましょう。その際、実習費が込みかそうでないかや、奨学金の有無なども確認しておきましょう。

 

もし、理学療法士を目指していて、すでに作業療法士の資格を持っている方は、養成校に通う期間は2年以上となります。

 

また、外国で理学療法士または作業療法士の資格を取得している場合は、定められた手続きを行って厚生労働大臣より認定を受ければ、日本の養成校に入学せずに、または不足した単位を取得するだけで受験資格を得られます。

 

自分に合わせた理学療法士・作業療法士の資格取得への道のりを探しましょう。

 

仕事が忙しい社会人が理学療法士・作業療法士を目指す方法

 

 

 

 

「通信教育で理学療法士・作業療法士を目指したい」という方は、理由として「今、社会人として働いており通学の時間が取れないから」という方が多いのではないでしょうか。

 

そういう方には、専門学校の夜間部をおすすめします。社会人でも働きながら学べ、費用も安く通うことができます。

 

理学療法士・作業療法士になるために必要なカリキュラムは昼間部も夜間部も同じですので、夜間部だけ学ぶ内容が薄い・少ないといったことはありません。

 

夜間部は昼間部に比べて働きながら学ぶ方が多く、同じ境遇の仲間と支え合いながら学べるのもメリットのひとつです。また、忙しい社会人向けのサポートも充実している学校が多いことも特徴です。

リハビリ専門職になりたい女性必見!子供のいる女性でも働きやすい環境へ

理学療法士・作業療法士フルタイム勤務の課題

中央社会保険医療協議会 総会(第378回)で課題に挙げられたのは、リハビリ専門職の常勤要件の取扱いについてです。

理学療法士、作業療法士、言語聴覚士の女性割合は、それぞれ約4割、約6割、約8割にまで上りますリハビリ専門職の人数増加と共に、女性のフルタイム勤務者も増えています。

リハビリ専門職は女性の割合が多いことや、医師の指示の下で専門性の高い医療を提供していることを踏まえ、女性がより働きやすい環境になるよう、働き方改革が今回の会議で推進されました。

具体的には、以下の2点から生まれる「子供がいる女性がフルタイム勤務できない」という現状を改善する必要があります。

・リハビリテーションに関する診療報酬項目には、リハビリ専門職の専従・常勤配置等が施設基準の要件となっているものがある。

・育児・介護休業法において、3歳に達するまでの子を養育する労働者について、短時間勤務の措置(1日原則6時間)が義務づけられている。

(参考;平成30年度診療報酬改定に関する基本的な見解(各号意見)について

多様な働き方に合わせた改善案

前述の課題に対して、今回の会議で改善案が出されました。リハビリ専門職の常勤要件の取扱いを変更しようというものです。

 

<リハビリ専門職の常勤要件の取扱い>

リハビリ専門職は女性の割合が多いことや、医師の指示の下で専門性の高い医療を提供していることを踏まえ、リハビリ専門職の専従・常勤配置等が要件となっている項目については、週一定時間の勤務を行っている複数の非常勤従事者の組み合わせにより、常勤配置されているものとみなしてはどうか。

<専従要件の取扱い>

医療従事者の専従要件については、より効率的な医療提供を可能とする観点から、

・業務内容の類似性や対象患者数に応じた弾力的な現行の運用や、

・医療資源の少ない地域において適用されている緩和措置

等を参考に、医療提供の質の確保に配慮しつつ、より弾力的な運用が可能となるよう必要な見直しを検討してはどうか。また、検討にあたっては、対象患者数が一定程度以下の場合や、当該業務を実施していない時間帯の取扱い等の視点で検討してはどうか。

(参考;平成30年度診療報酬改定に関する基本的な見解(各号意見)について

 

つまり、子供がいる理学療法士・作業療法士が多い職場で、フルタイムの勤務が難しい場合であっても、複数のパートタイム勤務の方がいれば大丈夫なように要件を変えようという動きです。

「誰か1人がいなきゃいけないのに、子供がいるからできない」といった悩みは、多くの育児をしながら働く女性が持っています。これらを制度からサポートする動きが、リハビリ専門職では出てきています。

子育てをしながらリハビリ専門職として働くということ

これから理学療法士・作業療法士を目指す人は、「リハビリを行う仕事」と聞くと男性のイメージがあるという方も少なくありません。

しかし、実際は理学療法士は4割が女性・作業療法士は6割が女性であり、大きな男女の偏りがある仕事ではありません。また、男女で仕事内容に違いはなく、どちらも専門性の高い仕事ができます。女性は育児をしながら働く人が増えてきていますので、子どもがいる方でも働きやすいようにしていくことは医療業界全体の課題でもあります。

さらに、医療関係のどの職業もそうですが、女性の患者さんに対する気遣いというところで女性が対応した方がよりよいケースもあります。女性の理学療法士・作業療法士が担当することができると、女性の患者さんにとっては安心感が生まれやすくなるようです。

このように、リハビリテーションの世界では、女性の理学療法士・作業療法士の存在はとても大切です。働きながら育児や家事をする女性が増えている現在、それをサポートできるような制度変更が進めることは必要でしょう。