作業療法士の働く場所一覧|領域別の仕事内容や病院以外の就職先も解説

 

作業療法士の働く場所一覧|領域別の仕事内容や病院以外の就職先も解説

監修:日本リハビリテーション専門学校 阿部正美(作業療法士)

 

作業療法士の働く場所は、病院やリハビリ施設だけではありません。

活躍の場は医療、福祉、教育、行政など多岐にわたります。

この記事では、作業療法士の働く場所を「身体障害」「精神障害」「発達障害」「老年期障害」の4つの領域に分け、それぞれの仕事内容や就職先を具体的に解説します。

病院以外の選択肢や自分に合った職場の選び方も紹介するため、キャリアを考える上での参考にしてください。

 

作業療法士の活躍の場は病院だけじゃない!多岐にわたる就職先

作業療法士の働く場所と聞くと、多くの人が病院やクリニックといった医療機関を思い浮かべるかもしれません。

しかし、高齢化や社会のニーズ多様化に伴い、その活躍の場は介護福祉施設、教育現場、行政機関、さらには一般企業にまで広がっています。

この記事では、伝統的な職場から少し意外な就職先まで、多岐にわたる作業療法士の働く場所と、それぞれの現場で求められる役割について具体的に解説していきます。

 

 

【4大領域別】作業療法士が働く場所と具体的な仕事内容

作業療法士の働く場所は、対象とする主な障害によって「身体障害」「精神障害」「発達障害」「老年期障害」の4つの領域に大別されます。

それぞれの領域で対象者の特性や求められる支援が異なり、専門性を発揮できる点が魅力です。

ここでは、各領域の代表的な職場と、そこで行われる具体的な仕事内容について詳しく見ていきます。

自分の興味や関心がどの領域にあるかを考えるきっかけにもなるでしょう。

 

身体障害領域:リハビリテーション病院やクリニックでの機能回復支援

身体障害領域は、作業療法士の働く場所として最も代表的です。

主な職場には、大学病院、総合病院の整形外科や脳神経外科、回復期リハビリテーション病院、クリニック、訪問看護ステーションなどがあります。

この領域では、病気や事故によって身体機能に障害を負った方々に対し、食事や着替え、入浴といった日常生活動作(ADL)の再獲得を目指してリハビリテーションを実施します。

また、福祉用具の選定や住宅改修のアドバイスを通じて、退院後の生活環境を整える役割も担います。

患者の回復を直接支援し、目に見える形で成果を実感できるのがこの領域の魅力です。

 

精神障害領域:精神科病院や就労支援施設での社会復帰サポート

精神障害領域では、精神科病院やメンタルクリニック、デイケア、就労移行支援事業所などが主な職場となります。

ここでは、統合失調症やうつ病、依存症など、精神的な問題を抱える方々を対象に、その人らしい生活を取り戻すための支援を行います。

手工芸、園芸、スポーツといった様々な作業活動を通じて、生活リズムの改善、対人関係能力の向上、集中力や達成感の回復を促します。

長期的な視点で対象者と向き合い、心の回復と社会復帰を根気強く支える姿勢が求められるため、相手の話をじっくり聞ける傾聴力を持つ人に向いている領域です。

 

発達障害領域:児童発達支援センターや放課後等デイサービスでの療育

発達障害領域の作業療法士は、児童発達支援センター、放課後等デイサービス、特別支援学校、小児科クリニックなどで活躍しています。

主な対象は、発達に課題を抱える子どもたちです。

遊びや学習といった活動を通して、感覚統合の発達を促したり、身体の動かし方を教えたり、集団生活への適応を支援します。

理学療法士が「立つ」「歩く」といった基本的な運動機能の向上に焦点を当てるのに対し、作業療法士は遊びの中で道具を使ったり、友達と関わったりといった、より応用的で社会的なスキルの発達を支援する点に特徴があります。

保護者への助言やサポートも重要な役割の一つです。

 

老年期障害領域:介護老人保健施設やデイケアでの生活の質の維持・向上

老年期障害領域では、介護老人保健施設(老健)、特別養護老人ホーム、デイサービス、訪問リハビリテーション事業所などが主な職場です。

この領域の目的は、加齢や病気によって心身機能が低下した高齢者が、その人らしい生活を継続できるように支援することにあります。

日常生活動作の維持・改善のための訓練はもちろん、趣味活動やレクリエーションの提供を通じて生活に楽しみや役割を見出す手伝いをします。

また、認知症の進行予防や緩和を目的としたプログラムを実施することもあります。

利用者の生活に深く寄り添い、人生の質の向上を支える役割を担います。

 

病院以外にもある!作業療法士の意外な就職先

作業療法士の専門性は、医療の現場だけでなく、地域社会のより広い場面で求められています。

近年では、その知識と技術を活かせる病院以外の就職先が増加傾向にあります。

ここでは、介護・福祉施設をはじめ、子どもたちの成長を支える教育現場、地域住民の健康を守る行政機関、さらには司法関連施設や一般企業といった、多様なキャリアの選択肢とそこで果たせる専門的な役割について紹介します。

 

 

介護・福祉施設:利用者一人ひとりの生活に密着した支援

介護老人保健施設や特別養護老人ホーム、障害者支援施設といった介護・福祉施設では、利用者の「生活」そのものに焦点を当てた支援が中心となります。

病院でのリハビリが「治療」を主な目的とするのに対し、これらの施設では利用者がその人らしい暮らしを長く続けられるよう、食事や入浴、趣味活動などの日常生活に深く関わります。

機能訓練だけでなく、レクリエーションの企画・運営や、介護職員への介助方法の助言など、多角的な役割を担います。

利用者一人ひとりと長期的に関わるため、深い信頼関係を築きながら、その人の人生に寄り添った支援ができるのが特徴です。

教育現場や行政機関:特別支援学校や保健所での専門的役割

教育現場では、特別支援学校や地域の小中学校に配置され、障害のある子どもたちが学校生活を送りやすくなるよう支援します。

具体的には、学習しやすい姿勢の指導、書字や道具の操作に関する訓練、クラスに馴染むためのソーシャルスキルトレーニングなどを行います。

一方、保健所や市町村の役場といった行政機関では、公務員として地域住民全体の健康づくりに関わります。

介護予防事業の企画・運営や、障害を持つ人やその家族からの相談対応、福祉サービスの調整など、より広い視点から地域保健・福祉に貢献する役割が求められます。

 

司法関連施設:刑務所や少年院での社会復帰に向けたアプローチ

刑務所や少年院、保護観察所といった司法関連施設も、作業療法士が活躍する場の一つです。

「司法領域」と呼ばれ、受刑者や在院者の更生と社会復帰を支援します。

対象者の中には、発達障害や精神障害、知的障害などを抱える人が少なくありません。

作業療法士は、彼らが自身の課題を理解し、感情をコントロールするスキルや社会生活に必要な技能を身につけられるよう、専門的なプログラムを実施します。

作業活動を通じて自己肯定感を高め、出所・退院後の生活設計を支援することで、再犯防止に貢献するという社会的に重要な役割を担います。

 

 

一般企業:福祉用具の開発やユニバーサルデザインのコンサルティング

作業療法士の知識は、一般企業でも活かすことができます。

例えば、福祉用具メーカーや住宅設備メーカーでは、障害のある方や高齢者の視点に立った製品開発や企画に専門家として関わります。

臨床経験を基に、より使いやすく安全な製品のアイデアを提案したり、ユニバーサルデザインの観点から住宅設計のコンサルティングを行ったりします。

また、玩具メーカーで子どもの発達を促すおもちゃの開発に携わることや、保険会社でリハビリテーションの妥当性を評価する業務に就くなど、臨床現場で培った専門性を多様な形で発揮するキャリアパスも存在します。

 

あなたに合う職場はどこ?自分に合った働く場所の選び方

作業療法士として活躍できる場所は多岐にわたるため、自分にとって最適な職場を見つけるには、いくつかの視点からキャリアを考えることが重要です。

漠然と就職先を探すのではなく、「誰の力になりたいのか」「どのような形で関わりたいのか」、そして「将来どのような専門家になりたいのか」を明確にすることで、進むべき道が見えてきます。

ここでは、自分に合った働く場所を選ぶための3つの考え方を解説します。

 

「誰を支えたいか」で選ぶ|子ども・成人・高齢者など対象者から考える

まず、自分がどのような人々の支援にやりがいを感じるかを考えてみましょう。

子どもの成長を間近で支え、その可能性を広げることに喜びを感じるなら、児童発達支援センターや特別支援学校などの発達障害領域が向いているかもしれません。

病気や怪我で突然これまでの生活が困難になった成人が、再び希望を取り戻す過程をサポートしたいのであれば、病院などの身体障害領域や精神障害領域が考えられます。

また、高齢者一人ひとりの人生に寄り添い、穏やかでその人らしい最期を支えたいという思いがあるなら、介護施設などの老年期障害領域が適しています。

支援したい対象を明確にすることが、職場選びの第一歩です。

 

「どんな関わり方をしたいか」で選ぶ|急性期・回復期・生活期などステージで考える

対象者への関わり方は、リハビリテーションのステージによって大きく異なります。

発症直後で医学的な管理が重要な「急性期」では、生命の危機を脱した患者の早期離床や機能低下の予防が主な役割となり、総合病院などが職場です。

集中的なリハビリで機能回復と在宅復帰を目指す「回復期」では、回復期リハビリテーション病院で患者の能力を最大限に引き出す関わりが求められます。

そして、地域や自宅での生活を継続させる「生活期(維持期)」では、介護施設や訪問リハビリを通じて、その人らしい生活を長く続けられるよう支援します。

自分がどの段階で力を発揮したいかを考えることも重要です。

 

「将来どうなりたいか」で選ぶ|キャリアプランから逆算して考える

5年後、10年後にどのような作業療法士になっていたいか、長期的なキャリアプランから逆算して現在の職場を選ぶ視点も大切です。

特定の分野の専門性を深め、認定作業療法士や専門作業療法士の資格取得を目指すのであれば、症例数が多く教育体制が整った病院を選ぶのが近道かもしれません。

将来的に独立開業して訪問リハビリテーション事業所を立ち上げたいなら、まずは病院で多様な疾患の経験を積み、次に地域での働き方を学ぶために訪問看護ステーションへ転職するというキャリアパスが考えられます。

管理職や教育者、研究者など、目指す将来像によって、今積むべき経験は変わってきます。

 

 

作業療法士の働く場所に関するよくある質問

ここでは作業療法士の働く場所に関して、学生や転職を考えている方からよく寄せられる質問とその回答を紹介します。

 

働く場所によって給料や年収に違いはありますか?

はい、働く場所によって給料や年収に違いはあります。

公務員として行政機関で働く場合は給与が安定しています。

また、施設の種類だけでなく、経営母体や地域、経験年数、役職によっても給与は変動するため、求人情報を比較検討することが重要です。

 

新卒で病院以外の施設に就職することは可能ですか?

はい、可能です。

介護老人保健施設や児童発達支援センター、障害者支援施設など、新卒採用を積極的に行っている病院以外の職場は数多くあります。

ただし、新人教育体制がどの程度整っているかは施設によって差があるため、就職活動の際には見学や面接を通じて、しっかりと確認することをおすすめします。

教育制度を重視し、まずは病院で臨床経験を積むという選択をする人も少なくありません。

 

今後、作業療法士の需要が高まる分野はどこですか?

高齢化の進行に伴い、老年期障害領域の需要は今後も高まり続けると予測されます。

特に、地域包括ケアシステムの中核を担う訪問リハビリテーションや、介護予防、認知症支援といった分野での活躍が期待されます。

また、発達障害の子どもへの支援や、精神障害を持つ方の就労支援、司法領域など、これまで以上に活動の場は多様化していく見込みです。

 

まとめ

作業療法士の働く場所は、病院やクリニックといった医療機関に限らず、介護・福祉施設、教育機関、行政、司法関連施設、さらには一般企業まで非常に多岐にわたります。

それぞれの職場は、身体障害、精神障害、発達障害、老年期障害という4つの領域に大別され、対象者や求められる役割、仕事内容が異なります。

自分に合った職場を見つけるためには、「誰を支えたいか」「どんな関わり方をしたいか」「将来どうなりたいか」といった複数の視点から自己分析を行い、キャリアプランを検討することが不可欠です。

この記事で紹介した情報を基に、施設見学やインターンシップなどを活用し、自身の興味や目標に合致する職場を探してください。

 

監修:日本リハビリテーション専門学校 阿部正美(作業療法士)

理学療法士国家試験の合格率は?最新の難易度と過去の推移を解説

 

理学療法士国家試験の合格率は?最新の難易度と過去の推移を解説

監修:日本リハビリテーション専門学校 鍋城武志(理学療法士)

 

理学療法士の国家試験は、資格を取得するために必須の関門です。
この記事では、最新の試験結果に基づいた合格率はもちろん、過去のデータから見る難易度の推移や、新卒・既卒での合格率の違いについて詳しく解説します。

また、合格ラインとなる具体的な点数基準や、合格率を高めるための学習ポイントも紹介するため、理学療法士を目指す受験生にとって重要な情報源となります。

 

 

 

【2025年・第60回】理学療法士国家試験の最新合格率と結果概要

厚生労働省の発表によると、2025年に実施された第60回理学療法士国家試験の合格率は89.6%でした。
この結果は、受験者数12,948人に対して、11,605人が合格したことを示しています。

近年の合格率は上昇傾向にあり、2025年の試験も比較的高水準を維持しました。
理学療法士を目指す受験生にとって、しっかり対策すれば十分に合格が狙える難易度であるといえます。

 

過去10年間の合格率推移から見る難易度の変化

理学療法士国家試験の合格率は、年によって変動が見られます。
過去10年間の推移を分析すると、全体の難易度の変化や今後の傾向を予測する手がかりになります。
例えば、合格率が70%台まで落ち込んだ年もあれば、近年は80%台後半から90%近くで推移するなど、上昇傾向にあることがわかります。

このような過去のデータを知ることは、受験生が試験の難易度を客観的に把握し、適切な学習計画を立てるうえで役立ちます。

 

理学療法士全体の合格率データ(第51回〜第60回)

過去10年間の理学療法士国家試験の合格率は変動が見られ、第51回は74.1%でした。その後、第54回では85.8%に上昇するなど回復傾向にあります。特に、2020年実施の第55回が86.4%、2021年の第56回が79.0%、2022年の第57回が79.6%と推移し、2023年の第58回は87.4%、2024年の第59回は89.2%と上昇を続けました。そして2025年の第60回では89.6%と、高い水準を維持しています。このように、ここ数年は安定して高い合格率を示しているのが特徴です。

 

【現役・既卒別】合格率の推移で見る難易度の違い

理学療法士国家試験の合格率は、現役の学生(新卒者)と既卒者で大きな差が見られます。
例年、新卒者の合格率は95%前後と非常に高い水準で推移する一方、既卒者の合格率は30%〜40%台にとどまることが多く、大きな隔たりがあります。

この差は、新卒者が学校のカリキュラムを通じて集中的に学習できる環境にあるのに対し、既卒者は働きながらの勉強で学習時間の確保が難しかったり、最新の出題傾向に対応しにくかったりすることが要因と考えられます。
既卒で受験する場合は、より一層計画的な対策が求められます。

 

理学療法士国家試験の合格ラインは?具体的な点数基準を解説

理学療法士国家試験に合格するためには、厚生労働省が定める合格基準を満たす必要があります。
この基準は、主に総得点と実地問題の得点率によって定められており、両方の条件をクリアしなければ合格できません。具体的には、一般問題と実地問題の総得点が168点以上/279点、かつ実地問題が43点以上/120点という基準を満たす必要があります。

毎年多くの受験生がこの国家試験に挑戦しますが、合格ラインを正確に把握し、そこから逆算して学習計画を立てることが、効率的な試験対策の第一歩となります。
具体的な点数基準を理解し、目標を明確に設定しましょう。

 

合格に必要な総得点と実地問題の得点率

理学療法士国家試験の合格基準は、一般問題と実地問題の合計点で決まります。
一般問題は1問1点、実地問題は1問3点の配点で、総得点は280点満点程度です。

この総得点に対して、原則として60%以上の得点を取ることが合格の条件となります。
つまり、約168点以上がボーダーラインです。
ただし、試験の難易度によって合格基準点は毎年調整されるため、一概に「何点取れば確実」とは言えません。
常に60%を大きく超える得点を目指して学習を進めることが、確実な合格につながります。

 

 

 

要注意!足切りとなる必修問題の合格基準

理学療法士国家試験では、総得点で60%以上の基準を満たしていても、実地問題の基準を満たしていなければ不合格となる「足切り」制度があります。実地問題は、実践力や臨床的思考力を評価する目的で設けられており、高い専門性と質の保証を図るために重要視されています。具体的な合格基準としては、総得点280点中168点以上、実地問題120点中43点以上といった基準が過去に設定されています。したがって、総合点が高くても、実地問題の対策は合格のために重要なポイントとなります。

 

国家試験の合格率を高めるための3つの重要ポイント

理学療法士国家試験の合格率を高めるためには、戦略的な学習が不可欠です。
やみくもに勉強するのではなく、出題傾向を把握し、自身の弱点を克服することが重要になります。

具体的には、過去問題の反復演習による基礎固め、効率的な学習計画の立案、そして本番を想定した模擬試験の活用が挙げられます。
これらのポイントを押さえることで、学習の質が向上し、合格の可能性を大きく引き上げることができます。

 

基礎固めに必須!過去問題を繰り返し解くことの重要性

国家試験対策の基本は、過去問題を繰り返し解くことです。
過去問を解くことで、試験の出題形式や頻出分野、問題の難易度といった傾向を肌で感じ取れます。

また、一度解くだけでなく、なぜその答えになるのかを解説まで深く理解し、関連知識を整理することが知識の定着につながります。
特に、間違えた問題や理解が曖昧な分野は、複数回繰り返し解くことで弱点を克服できます。
最低でも過去5年分、できれば10年分の過去問に取り組むことが、幅広い知識を網羅し、応用力を養うための効果的な方法です。

 

苦手分野を克服するための効率的な学習計画

国家試験の広範な出題範囲をすべて完璧にするのは困難です。
そのため、自分の苦手分野を特定し、そこを重点的に学習する計画を立てることが合格への近道となります。
まずは模擬試験や過去問の演習を通じて、どの分野の正答率が低いのかを客観的に分析します。

その上で、苦手分野の学習により多くの時間を割くようなスケジュールを作成しましょう。
例えば、「午前中は暗記が多い解剖学、午後は理解が必要な運動学」といったように、時間帯や曜日に応じて学習内容を決めると、メリハリがついて効率が上がります。

 

 

 

模擬試験の最適な活用法と本番に向けた体調管理

模擬試験は、現在の自分の実力を測るだけでなく、本番さながらの環境で試験を受ける貴重な機会です。
特に、時間配分の練習には最適で、どの問題にどれくらいの時間をかけるべきか、見直しの時間を確保できるかなどをシミュレーションできます。
また、試験会場の雰囲気に慣れることで、本番の過度な緊張を防ぐ効果も期待できます。

試験直前期は、新しい知識を詰め込むことよりも、これまで学んだ知識を整理し、十分な睡眠をとるなど体調管理を優先することが重要です。
万全のコンディションで本番に臨むことが、実力を最大限に発揮する鍵となります。

 

【学校選びの参考に】合格率が高い養成校の特徴

理学療法士を目指す上で、どの大学や専門学校を選ぶかは非常に重要な要素です。
養成校の教育内容やサポート体制は、国家試験の合格率に直結することが少なくありません。

合格率が高い学校には、質の高い教育プログラムや手厚い国家試験対策が用意されている傾向があります。
これから進学先を検討する高校生や社会人にとって、各学校が公表している合格率は、教育の質を判断する一つの客観的な指標となるでしょう。

 

全国平均を上回る合格実績を持つ学校の傾向

全国平均よりも高い合格率を誇る養成校には、いくつかの共通した傾向が見られます。
まず、経験豊富な教員による質の高い授業や、少人数制教育による手厚い個別指導が挙げられます。
また、早期から国家試験を意識したカリキュラムが組まれており、学内での模擬試験や対策講座が充実している点も特徴です。

4年制大学や専門学校(3年制・4年制)を問わず、こうしたサポート体制が学生一人ひとりの学習意欲を引き出し、高い合格実績につながっています。
このような学校は、6年連続で合格率100%を達成するなど、継続して良い結果を出している場合も少なくありません。

 

学校の合格率データを確認する際の注意点

学校選びの際に合格率を参考にする場合、数字の表面だけを見ないように注意が必要です。
例えば、合格率が100%であっても、それは卒業生のうち何人が受験した結果なのかを確認することが重要です。
受験者数が極端に少ない場合、卒業試験などで合格の見込みがある学生のみを受験させている可能性も考えられます。

また、新卒者のみの合格率なのか、既卒者を含めた全体の数字なのかも確認すべきポイントです。
複数の学校を比較検討する際は、合格率だけでなく、受験者数や教育カリキュラム、サポート体制なども含めて総合的に判断することが求められます。

 

 

 

理学療法士の合格率に関するよくある質問

理学療法士の国家試験については、受験生やその関係者から多くの質問が寄せられます。
特に、試験の難易度や将来の動向、万が一不合格だった場合の対応などは、多くの人が関心を寄せる点です。
ここでは、理学療法士の合格率に関連して、よくある質問とその回答をまとめました。

また、混同されやすい作業療法士の試験との比較についても触れていきます。
これらの情報を参考に、試験に関する疑問や不安を解消しましょう。

 

第61回(2026年)の国家試験は難化する可能性がありますか?

近年の合格率が上昇傾向にあるため、その反動で難化する可能性は否定できません。

しかし、試験の難易度は社会的な需要や教育内容の見直しなど複数の要因で決まるため、確実な予測は困難です。
どのような難易度でも対応できるよう、基礎を固めておくことが重要です。

 

既卒者の合格率が新卒者より低いのはなぜですか?

学習に集中できる新卒者と異なり、既卒者は働きながら勉強する人が多く、学習時間の確保が難しいことが一因です。

また、卒業してから時間が経つことで知識が薄れたり、最新の出題傾向に対応しにくかったりすることも、合格率が低くなる要因と考えられます。

 

万が一、国家試験に不合格となった場合はどうなりますか?

不合格となった場合でも、理学療法士国家試験は翌年以降も再受験が可能です。
合格するまで何度でも挑戦できます。

ただし、就職先が内定している場合は、内定が取り消されるか、資格取得を条件に採用が継続されるかなど、勤務先との調整が必要になります。

 

まとめ

理学療法士国家試験の合格率は、2025年実施の第60回で89.6%と高い水準でした。
過去の推移を見ると難易度には波がありますが、近年は上昇傾向にあります。
合格ラインは総得点の60%以上かつ必修問題で8割以上の得点が基準です。

合格率を高めるには、過去問題の反復、苦手分野の克服、模擬試験の活用が鍵となります。
また、新卒者と既卒者では合格率に大きな差があり、養成校選びも重要な要素です。
これらの情報を踏まえ、計画的な対策を進めることが合格につながります。

 

監修:日本リハビリテーション専門学校 鍋城武志(理学療法士)

 

【学費支援・就職も決まる】2月22日(日)病院奨学金説明会開催のお知らせ(中野共立病院様)

本校では、理学療法士・作業療法士の国家資格を取得して、将来リハビリテーションの仕事を志望している方を対象とした『病院奨学金制度』を21の医療法人等と提携し、サポートをおこなっています。

 

次回説明会が開催決定しました

病院奨学金説明会/中野共立病院様

日時:2月22日(日)11:45〜13:15

場所:日本リハビリテーション専門学校

申込: → 参加を申し込む ←

 

病院奨学金とは

提携病院のなかには年間最大100万円の支援をご用意いただいている法人様もいらっしゃいます。※条件や支援額は病院・施設様により異なります。

 

病院奨学金とは ── 在学中に医療法人様より奨学金を借り受け、卒業後に借り受けた法人に勤務すること※で奨学金返済が免除される学費支援制度です。在学中にこの制度を利用することで、在学中の学費負担を軽減するだけでなく、卒業後の就職先も決まった状態で4年間の学生生活に専念することができます。 ※条件や支援額は法人・施設により異なる

 

 

本校では提携する医療法人などをお招きし、『病院奨学金説明会・個別相談会』を開催しております。当日は、病院ご担当者様に本校へご来校いただきまして、「採用条件」や「貸与額」、「就職後の就業イメージ、福利厚生」などについてご紹介いただきます。ご担当者様に直接具体的な質問もできるチャンスです。

 

【病院奨学金説明会・相談会 次回開催日】

2月22日(日)病院奨学金説明会/中野共立病院様

日時:2月22日(日)11:45〜13:15

場所:日本リハビリテーション専門学校

高田馬場駅より徒歩8分

詳細&申込はイベントカレンダーよりご確認ください

→ イベントカレンダー ←

 

 

病院奨学金の概要については、学校説明会や個別進路相談会でも一部ご紹介可能ですのでご検討中や気になる方はぜひ説明会へお越しください!

 

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【ご参加法人様(過去実績)】

〇社会福祉法人太陽会 安房地域医療センター様
〇一般社団法人 新富士病院グループ本部様
〇医療法人社団 和風会様
〇IMSグループ様
〇医療法人銀門会 甲州リハビリテーション病院様
〇医療法人慈正会 丸山記念総合病院様
〇医療法人社団 葵会様
〇医療法人社団 アールアンドオー様
〇川崎医療生活協同組合様
〇戸田中央メディカルケアグループ様
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