2026.02.23
理学療法
監修：日本リハビリテーション専門学校 吉葉 則和（理学療法士）
理学療法士としてのキャリアアップを目指す際、資格取得は有効な手段です。
専門性を深めるものから、活躍の場を広げるもの、スポーツ分野に特化した民間資格まで、多種多様な選択肢があります。
この記事では、理学療法士のステップアップに役立つ資格を15種類厳選し、それぞれの特徴や取得するメリットを解説します。
自身のキャリアプランに合った資格を見つけ、将来の可能性を広げるための情報を得ることができます。
理学療法士の数が増加する現代において、他者との差別化やキャリア形成のために資格取得の重要性が増しています。
専門性を高め、より質の高いリハビリテーションを提供することは、患者からの信頼獲得に直結します。
また、資格は自身のスキルを客観的に証明する指標となり、キャリアアップやステップアップの際に有利に働くことが多いです。
給与アップや待遇改善を目指す上でも、資格取得は有効な戦略となり得ます。
理学療法士の数は年々増加しており、競争が激化しています。
このような状況下で自身の市場価値を高めるためには、他の理学療法士にはない専門性を持つことが重要です。
特定の疾患領域や技術に関する資格を取得することで、その分野における深い知識とスキルを客観的に証明できます。
例えば、循環器や呼吸器、スポーツ分野などの専門資格は、臨床現場での対応能力を高めるだけでなく、転職やキャリアアップの際に大きなアピールポイントとなります。
結果として、より専門的な治療を求める患者や、特定の分野を強化したい医療機関から選ばれる存在になることが期待できます。
理学療法士の知識に加えて、関連分野の資格を取得することは、対応可能な業務の範囲を大きく広げます。
例えば、介護支援専門員（ケアマネジャー）の資格があれば、リハビリの視点を活かしたケアプラン作成が可能になり、介護分野でのキャリアアップが見込めます。
また、福祉住環境コーディネーターの資格を取得すれば、患者の在宅復帰支援において、住宅改修に関する具体的な提案が行えます。
このように、ダブルライセンスは多角的な視点をもたらし、チーム医療における存在価値を高めることにつながります。
病院内だけでなく、地域包括ケアシステムや介護施設など、より広いフィールドでの活躍を実現する足がかりとなります。
職場によっては、特定の資格を持つ職員に対して資格手当を支給する制度が設けられています。
認定理学療法士、3学会合同呼吸療法認定士、心臓リハビリテーション指導士といった専門性の高い資格は、職場の規定や評価に基づき手当の対象となる場合があります。特に心臓リハビリテーション指導士は、心臓リハビリテーション料の施設基準に関わることもあります。これらの資格は、専門性の向上やキャリア形成において有利に働く可能性があります。
資格手当は毎月の給与に上乗せされるため、着実な年収アップにつながります。
資格取得には学習時間や費用がかかりますが、長期的に見れば経済的なリターンが期待できるでしょう。
キャリアアップを目指す上で、自身の職場の手当制度を確認し、対象となる資格の取得を検討することは有効な選択肢の一つです。
現在の臨床分野における知識と技術をさらに深めたい理学療法士に向けて、専門性を証明する資格を紹介します。
これらの資格は、特定の疾患領域における質の高いリハビリテーションを提供する能力を示すものであり、臨床家としてのステップアップに直結します。
日本理学療法士協会が認定するものから、各学会が認定する専門資格まで、自身のキャリアパスに合わせて選択することが可能です。
より高度なリハビリ実践を目指すための第一歩となります。
認定理学療法士は、日本理学療法士協会が定める制度で、特定の専門分野において高い臨床実践能力を有することを証明する資格です。
脳卒中、運動器、循環、呼吸といった全21分野の中から自身の専門領域を選択し、取得を目指します。
この資格は、標準的な理学療法を高いレベルで実践できることの証となり、臨床現場での信頼性を高めます。
資格取得には、新人教育プログラムの修了や指定された研修の受講、症例報告などの要件を満たす必要があり、計画的な学習が求められます。
日々のリハビリ業務に加えて、専門性を追求したいと考える理学療法士にとって、最初のステップアップとして最適な目標の一つです。
専門理学療法士は、日本理学療法士協会が定める生涯学習制度における認定資格の一つであり、特定の専門分野において、学術的な知見と高度な臨床技能を兼ね備えていることを証明します。この資格は、認定理学療法士とは異なる指向性を持ち、単に臨床実践能力が高いだけでなく、理学療法の発展に貢献する研究能力や教育能力も有することを示します。
取得には、認定理学療法士であることが前提となり、さらに査読付き論文の発表や学会での発表実績など、厳しい要件が課せられています。そのため、臨床でのリハビリ実践に留まらず、研究者や教育者としてのキャリアも視野に入れている理学療法士にとって、大きなステップアップとなる資格です。
心臓リハビリテーション指導士は、心筋梗塞や心不全といった心疾患を持つ患者に対し、適切な運動療法や生活指導を行う専門家であることを証明する資格です。
この資格は、理学療法士だけでなく、医師、看護師、臨床検査技師など多職種が取得対象となっており、チーム医療における循環器リハビリのキーパーソンとしての役割が期待されます。
資格を取得することで、運動耐容能の評価やリスク管理、再発予防プログラムの立案など、より専門的な知識に基づいたリハビリテーションを提供できるようになります。
高齢化に伴い心疾患患者が増加する中で、この資格を持つ理学療法士の需要は高まっています。
3学会合同呼吸療法認定士は、呼吸リハビリテーションに関する高度な知識と技術を持つことを証明する資格です。
この資格は、COPD（慢性閉塞性肺疾患）や肺炎などの呼吸器疾患を抱える患者に対して、質の高いリハビリを提供する上で非常に重要です。
人工呼吸器の管理や呼吸理学療法の計画・実践など、専門的なスキルが求められる場面でその知識を活かすことができます。
理学療法士のほか、臨床工学技士や看護師も取得する資格であり、チーム医療の中で呼吸ケアにおける中心的な役割を担うことが可能です。
急性期から在宅まで、幅広い場面で呼吸器疾患患者のリハビリに関わる理学療法士にとって、取得価値の高い資格と言えます。
日本糖尿病療養指導士（CDEJ）は、糖尿病患者の自己管理（セルフケア）を支援するための専門的な知識と技術を持つ医療スタッフを認定する資格です。
理学療法士がこの資格を取得すると、専門的な運動療法の指導はもちろん、食事療法やフットケア、血糖管理など、包括的な視点から患者の生活指導に関わることが可能になります。
糖尿病は多くの合併症を引き起こす可能性があり、リハビリテーションの現場で関わる機会も少なくありません。
この資格を持つことで、糖尿病に関する深い知識に基づいたアプローチができ、患者のQOL向上に大きく貢献できます。
チーム医療の一員として、より質の高い療養指導を実現するために役立ちます。
理学療法士としての臨床経験を活かし、さらに活躍の場を広げたいと考える方に向けた資格を紹介します。
これらの資格は、介護分野や在宅支援、栄養管理など、理学療法の枠を超えた知識を証明するものです。
多職種との連携を円滑にし、地域医療や福祉の現場でより大きな役割を果たすためのキャリアアップにつながります。
病院やクリニック以外のフィールドで自分の可能性を試したい場合に、有力な選択肢となるでしょう。
介護支援専門員（ケアマネジャー）は、要介護者やその家族の相談に応じ、適切な介護サービスを受けられるようにケアプランを作成する専門職です。
理学療法士がこの資格を取得すると、リハビリテーションの視点を取り入れた、より質の高いケアプランの作成が可能になります。
利用者の身体機能や生活環境を評価する能力を活かし、自立支援に主眼を置いたサービス調整ができるため、他のケアマネジャーとの差別化を図れます。
介護保険分野でのキャリアアップを目指す場合や、将来的に地域包括支援センターなどで働きたいと考える理学療法士にとって、非常に親和性が高く、価値のある資格です。
福祉住環境コーディネーターは、高齢者や障がいを持つ人が安全かつ快適に生活できる住環境を提案する専門家です。
理学療法士がこの資格を持つことで、患者の身体機能や動作能力の評価に基づき、手すりの設置や段差の解消といった具体的な住宅改修プランを医療・建築の専門家と連携して提案できます。
在宅復帰を目指す患者のリハビリ計画において、退院後の生活を見据えた環境調整は不可欠な作業です。
この資格は、理学療法士としての専門性に「住環境」という新たな視点を加え、より包括的な在宅復帰支援を可能にします。
訪問リハビリや地域包括ケアの分野で活躍したい場合に特に役立ちます。
栄養サポートチーム（NST）専門療法士は、医師や管理栄養士、看護師などと共に、患者の栄養状態を評価し、最適な栄養管理法を提案・実施するチーム医療の一員であることを証明する資格です。
リハビリテーションの効果を最大限に引き出すためには、適切な栄養管理が不可欠であり、特に低栄養状態の患者においてはその重要性が増します。
理学療法士がこの資格を取得することで、嚥下機能や身体活動量に基づいた栄養療法の提案が可能となり、チーム内での専門性を発揮できます。
栄養状態の改善は、筋力維持や回復促進に直結するため、臨床におけるリハビリ効果の向上に貢献します。
キャリアアップを目指し、チーム医療における自身の価値を高めたい場合に有効です。
認知症ケア専門士は、認知症に関する深い知識と高いケア技術を有することを証明する民間資格です。
高齢化が進む現代において、理学療法士が認知症を合併した患者と関わる機会は非常に多くなっています。
この資格を取得することで、認知症の症状や特性を深く理解し、対象者の尊厳を守りながら適切なコミュニケーションやリハビリテーションアプローチを選択する能力が身につきます。
認知症患者への対応力を高めることは、リハビリの効果を向上させるだけでなく、安全管理の面でも重要です。
高齢者医療や介護施設で働く理学療法士にとって、専門性を高め、ケアの質を向上させるための重要なステップアップとなります。
健康運動指導士は、個々人の心身の状態に合わせて、安全で効果的な運動プログラムの作成と指導を行う専門家です。
医療機関での治療的なリハビリテーションとは異なり、主に生活習慣病の予防や健康維持・増進を目的とした運動指導を担います。
理学療法士の持つ医学的知識や運動学の知識は、この資格と非常に相性が良く、医療の枠を超えて介護予防事業やフィットネスクラブ、企業の健康経営支援など、活躍の場を広げることが可能です。
治療だけでなく「予防」の領域にも専門性を広げたいと考える理学療法士にとって、新たなキャリアを切り開くきっかけとなる資格です。
義肢装具士は、医師の処方の下で、病気やけがで手足を失った方のために義肢を、また身体機能が低下した方のために装具を製作し、身体への適合を行う国家資格です。
理学療法士がこの資格をダブルライセンスとして取得するケースは稀ですが、義肢や装具を用いたリハビリテーションに関わる上で、その構造や適合に関する深い知識は非常に役立ちます。
装具の不適合がリハビリの効果を妨げることもあるため、評価や調整に関する専門知識は臨床で大きな強みとなります。
製作側の視点を理解することで、より効果的なリハビリ計画の立案や、利用者への適切な指導・管理といった作業が可能になります。
スポーツ分野で活躍する理学療法士の需要は年々高まっており、アスリートの傷害予防やコンディショニング、パフォーマンス向上を支える専門家として期待されています。
この分野でのキャリアを目指す上で、理学療法士の国家資格に加えて、スポーツ科学に関する専門知識を証明する資格の取得が有利に働きます。
ここでは、国内外で認知度の高い民間資格を中心に、スポーツ現場で即戦力となるための専門資格を紹介します。
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日本スポーツ協会公認アスレティックトレーナー（JSPO-AT）は、日本国内において最も認知度が高いスポーツトレーナー資格の一つです。
資格取得者は、スポーツドクターやコーチと連携し、アスリートの傷害予防、コンディショニング、リハビリテーション、救急対応など、多岐にわたる役割を担います。
理学療法士の資格を持っていても、養成講習会の受講が免除されるわけではなく、所定의カリキュラムを修了する必要があります。
この公的な位置づけの資格は、トップレベルのスポーツ現場で活動するための信頼性の証明となります。
理学療法士の医学的知識に加え、スポーツ現場特有の知識とスキルを身につけたい場合に目標となる資格です。
NSCA-CPT（NSCA認定パーソナルトレーナー）は、全米ストレングス＆コンディショニング協会（NSCA）が認定する国際的な民間資格です。
科学的根拠に基づいたトレーニングプログラムの作成と指導に関する専門知識を証明するもので、アスリートだけでなく、一般の健康増進を目的とするクライアントまで幅広く対応します。
理学療法士が持つ解剖学や生理学の知識を基盤に、ストレングス＆コンディショニングの理論を学ぶことで、傷害からの復帰後の再発予防やパフォーマンス向上を目的とした、より高度なトレーニング指導が可能になります。
特に自費でのリハビリやパーソナルトレーニング分野での活動を考えている場合に有利です。
NESTA-PFT（全米エクササイズ＆スポーツトレーナー協会認定パーソナルフィットネストレーナー）は、パーソナルトレーナーとしての実践的な指導スキルと、ビジネス知識を証明する民間資格です。
トレーニング理論だけでなく、クライアントとのコミュニケーション方法やビジネス戦略についても学ぶ点が特徴です。
理学療法士がこの資格を取得することで、医学的な知識を活かしつつ、顧客のニーズに応えるサービス提供能力を高めることができます。
将来的にフィットネスクラブでの活動や、独立してパーソナルトレーニングジムを開業したいと考えている場合、トレーニング指導スキルとビジネススキルの両面を強化できるこの資格は大きな武器になります。
JATAC-ATCは、ジャパン・アスレチック・トレーナーズ協会（JATAC）が認定するアスレティックトレーナーの民間資格です。スポーツ選手の健康管理、傷害予防、救急処置、リハビリテーション、コンディショニングなどを担う専門家を育成することを目的としています。理学療法士は、その資格をもって所定の通信教育講座を受講し、試験に合格することで資格を取得することが可能です。スポーツ現場での活動を目指す理学療法士が、資格取得を検討する際の選択肢の一つとなります。
数ある資格の中から自分に最適なものを選ぶためには、自身のキャリアプランを明確にすることが重要です。
現在の経験年数や、将来どのような理学療法士になりたいかという目標によって、取得すべき資格は異なります。
臨床のスペシャリストを目指すのか、管理職や教育者への道を歩むのか、あるいは独立開業を視野に入れるのか。
ここでは、それぞれのキャリアアップの段階や目標に応じた資格の選び方のヒントを解説します。
若手のうちは、まず臨床の基礎を固めることが最優先です。
経験年数3年目前後であれば、福祉住環境コーディネーター（2級）や、まずは認定理学療法士の取得要件である新人教育プログラムの修了とポイント取得を計画的に進めるのが良いでしょう。
5年目以降の中堅層になると、専門分野がある程度定まってくる時期です。
認定理学療法士や3学会合同呼吸療法認定士、心臓リハビリテーション指導士など、自身の専門性を深める資格への挑戦がキャリアアップに直結します。
これらの資格は実務経験が受験要件に含まれることが多いため、経験を積んだタイミングでの取得が現実的です。
自身のキャリアの方向性によって、取得すべき資格は大きく異なります。
臨床のスペシャリストとして専門性を追求するなら、認定・専門理学療法士や各疾患別の専門資格が最適です。
一方、将来的に科長や部長などの管理職を目指す場合は、臨床知識に加え、経営や人材育成に関する知識も必要になります。
この場合、直接的な資格ではありませんが、マネジメント関連の研修会への参加などが有効です。
独立開業を視野に入れるなら、理学療法のスキルだけでなく、介護保険制度に精通するための介護支援専門員（ケアマネジャー）や、トレーニング指導で収益を得るためのNSCA-CPTなどの資格がキャリアアップの助けになります。
資格取得を目指す際には、その難易度と必要となる費用を事前に把握しておくことが不可欠です。資格によっては、数万円から数十万円の受講料や受験料がかかる場合があります。また、合格率が低い難関資格や、取得までに数年単位の計画が必要な資格も存在します。
例えば、認定理学療法士は計画的な研修受講が必要であり、介護支援専門員は、2024年度（第27回）の合格率が32.1%でした。近年の合格率は20%前後で推移していましたが、この回では20年ぶりに30%を超えました。自身の現在の知識レベルや、学習に充てられる時間、経済的な負担を総合的に考慮し、無理のない計画を立てることが重要です。複数の資格を比較検討し、費用対効果や自身のキャリアプランとの整合性を考えた上で、挑戦する資格を決定する必要があります。
理学療法士がスキルアップのために資格を取得することは、給与面の待遇改善や転職活動において有利に働く可能性があります。
専門性を客観的に証明できる資格は、自身の市場価値を高めるための有効なツールです。
ここでは、資格取得が具体的にどのように年収アップやキャリアアップにつながるのか、また転職市場でどのように評価されるのかについて解説します。
自身の努力を正当な評価につなげるためのポイントを理解しておくことが重要です。
医療機関や介護施設の中には、特定の専門資格を持つ職員に対して、月々数千円から数万円程度の資格手当を支給しているところがあります。
特に認定理学療法士や3学会合同呼吸療法認定士、心臓リハビリテーション指導士などは、診療報酬上の施設基準に関わることもあり、手当の対象となりやすい傾向があります。
資格手当は給与のベースアップとは別に支給されるため、着実な年収増につながります。
就職先や転職先を選ぶ際に、資格手当の制度が充実しているかどうかを確認することも、長期的なキャリアアップを考える上で重要な視点の一つです。
資格取得が直接的な収入増に結びつく、分かりやすいメリットと言えます。
転職活動において、専門資格は他の応募者との差別化を図るための強力な武器になります。
理学療法士の国家資格だけでは、個々のスキルや知識レベルを客観的に示すことは困難です。
しかし、例えば「呼吸リハビリテーションに強い人材が欲しい」と考えている病院に対して、3学会合同呼吸療法認定士の資格を提示できれば、その領域における専門性を明確にアピールできます。
また、スポーツ分野でのキャリアを希望する場合にJSPO-ATの資格があれば、即戦力として高く評価されるでしょう。
このように、資格は自身の得意分野や目指す方向性を具体的に示し、希望する職場へのキャリアアップを実現するための重要な要素となります。
ここまで理学療法士のスキルアップに役立つ資格について解説してきましたが、まだ具体的な疑問をお持ちの方もいるかもしれません。
経験年数が浅い場合の選択肢や、独立開業に有利な資格、そして資格取得と給与の関係など、よく寄せられる質問とその回答をまとめました。
資格取得という具体的な作業に移る前に、これらの疑問点を解消し、より明確な目標設定に役立ててください。
福祉住環境コーディネーター（2級・3級）は実務経験を問われないため挑戦しやすいです。
理学療法士としての臨床経験を活かしやすく、在宅復帰支援の場面で知識が役立ちます。
まずは自身の興味がある分野の研修会に参加し、知見を広めることから始めるのも有効です。
介護保険分野で開業するなら介護支援専門員（ケアマネジャー）、自費の整体院やパーソナルトレーニング分野ならNSCA-CPTやNESTA-PFTなどが有利です。
これらの資格は、理学療法の知識に加え、関連制度の理解や集客につながるスキルを証明し、キャリアアップに貢献します。
必ず上がるとは限りません。
給与アップは勤務先の給与体系や評価制度に依存します。
資格手当の制度がある職場や、資格を評価して基本給を上げる職場であれば収入増につながります。
転職の際に、資格を武器に給与交渉を行うことで、キャリアアップを実現できる可能性もあります。
理学療法士がキャリアアップを目指す上で、資格取得は専門性を証明し、キャリアの選択肢を広げる有効な手段です。
自身の専門分野を深める認定・専門理学療法士や、介護分野で活躍するための介護支援専門員、スポーツ分野のアスレティックトレーナーなど、目指す方向性によって選ぶべき資格は異なります。
資格を取得する際には、自身の経験年数やキャリアプランを明確にし、費用や難易度を考慮した上で計画的に進めることが求められます。
資格は、日々のリハビリテーションの質を向上させるだけでなく、給与アップや有利な条件での転職を実現するためのステップアップにもつながる重要な要素です。
監修：日本リハビリテーション専門学校 吉葉 則和（理学療法士）
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