2026.02.10
理学療法
監修：日本リハビリテーション専門学校 吉葉 則和（理学療法士）
スポーツ分野でのキャリアを考えたとき、理学療法士とスポーツトレーナーはよく比較される職業です。
両者はアスリートを支えるという共通点を持ちながらも、その役割や必要な資格にはメディカルな観点から大きな違いがあります。
理学療法士が医療系の国家資格に基づき「治療」を主目的とするのに対し、スポーツトレーナーは主に「パフォーマンス向上」を目指します。
この記事では、両者の具体的な違いを多角的に比較し、どちらの道が自分に合っているのかを判断するための情報を提供します。
理学療法士とスポーツトレーナー、この二つの職業のどちらを選ぶべきか考える上で、まず両者の明確な違いを理解することが不可欠です。
資格の種類といった根本的な部分から、仕事の目的、関わる対象者、主な活躍の場、そして収入体系に至るまで、その差異は多岐にわたります。
ここでは、これら5つの重要なポイントに焦点を当て、それぞれの特徴を比較しながら解説を進めていきます。
この違いを把握することで、自身の将来像がより具体的に見えてくるはずです。
理学療法士とスポーツトレーナーの最も大きな違いは、資格の性質にあります。
理学療法士は「理学療法士及び作業療法士法」に基づく国家資格であり、資格取得者でなければその名称を名乗れません。医師の指示のもとで医療行為の一部である理学療法を行う専門職です。
この国家資格は、専門的な知識と技術を国が保証するものであり、医療現場をはじめ社会的に高い信頼性を持ちます。
一方、スポーツトレーナーには必須となる国家資格はなく、その多くは民間団体が認定する資格です。
代表的なものに日本スポーツ協会公認アスレティックトレーナー（JSPO-AT）などがありますが、これらは専門性を証明するものであっても、理学療法士のような名称独占権はありません。
両者の仕事内容は、その目的において根本的に異なります。
理学療法士の主な目的は、怪我や病気によって損なわれた身体機能の回復を支援する「治療」です。
医師の診断と指示に基づき、運動療法や物理療法といった医学的リハビリテーションを実施し、患者が日常生活や社会生活に復帰できるようサポートします。
対象はスポーツ選手に限りません。
対照的に、スポーツトレーナーの主目的は、アスリートが最高の状態で競技に臨めるように支援する「パフォーマンスの向上」です。
トレーニング指導、コンディショニング管理、栄養指導、メンタルサポートなどを通じて、選手の能力を最大限に引き出すことを目指します。
怪我の予防も重要な役割ですが、治療そのものを目的とはしていません。
理学療法士とスポーツトレーナーでは、主にサポートする対象者が異なります。
理学療法士が関わるのは、年齢や性別、職業を問わず、怪我や病気、加齢などによって身体機能に問題を抱えるすべての人々です。
具体的には、骨折した患者さんから脳卒中の後遺症に悩む方、発達に課題のある子ども、身体機能が低下した高齢者まで、その対象は非常に幅広いです。
一方、スポーツトレーナーがサポートする対象は、主にスポーツを行うアスリートです。
プロ選手から実業団、学生、アマチュアのスポーツ愛好家まで様々ですが、基本的には健康な状態で、さらなるパフォーマンス向上を目指す人々が中心となります。
もちろん、アスリートの怪我からの復帰をサポートすることもありますが、その場合も競技への復帰が最終目標となります。
理学療法士とスポーツトレーナーは、主に活躍するフィールドが異なります。
理学療法士の最も一般的な勤務先は、病院やクリニックといった医療機関です。
リハビリテーション科や整形外科などで、医師や看護師など他の医療専門職と連携しながら患者の治療にあたります。
その他、介護老人保健施設や福祉施設、訪問リハビリステーションなど、医療・介護の領域で広く活動しています。
対してスポーツトレーナーの主な活躍の場は、プロスポーツチームや実業団、フィットネスクラブ、高校や大学の運動部など、スポーツの最前線です。
選手と契約して個人トレーナーとして活動したり、トレーニングジムに所属したりすることもあります。
選手の練習や試合に帯同し、現場で直接サポートするのが特徴です。
年収や給料体系においても、両者には顕著な違いが見られます。
理学療法士は国家資格を持つ医療専門職であり、主に医療機関に正規雇用されるため、比較的安定した収入を得やすい傾向にあります。
厚生労働省の統計調査によると、平均年収は約430万円前後で推移しており、経験年数に応じて昇給が見込める安定した給与体系が特徴です。
一方、スポーツトレーナーの収入は、その働き方や契約形態、実績によって大きく変動する実力主義の世界です。
有名なプロチームやトップアスリートと契約するトレーナーは年収1,000万円を超えることもありますが、駆け出しのトレーナーや小規模なチームでは収入が不安定になるケースも少なくありません。
個人の能力や交渉力が年収に直結する職業といえます。
理学療法士とスポーツトレーナーの違いを理解した上で、次に考えるべきは「スポーツ分野で働く」という目標に対して、どちらの道がより適しているかです。
両方の職業に、それぞれメリットとデメリットが存在します。
理学療法士の医学的知識は大きな強みになりますが、活動の場が限られる可能性もあります。
一方で、スポーツトレーナーは現場に密着できますが、資格や収入の面で不安定さを伴うこともあります。
ここでは、それぞれの立場から見た利点と欠点を具体的に掘り下げていきます。
理学療法士がスポーツ分野で活動する最大のメリットは、国家資格に裏付けされた医学的知識と技術です。
解剖学や運動学などの専門知識を基に、選手の身体を正確に評価し、科学的根拠に基づいたアプローチができます。
特に怪我をした選手の評価、リハビリテーション、そして競技復帰までのプロセスを一貫して管理できる専門性は、チームにとって非常に価値が高い存在となります。
また、医師や他の医療スタッフとの連携もスムーズに行えるため、より安全で効果的なサポートが可能です。
さらに、理学療法士という資格は社会的な信用度が高く、スポーツ分野だけでなく医療機関への就職も可能なため、キャリアにおける安定性が高い点も大きな利点です。
スポーツ業界でキャリアを終えた後も、医療の現場で専門性を活かし続けられます。
理学療法士がスポーツ分野で活動する際のデメリットとして、まず活動の主軸が「治療」や「リハビリテーション」になりがちであることが挙げられます。
病院やクリニックに所属する場合、日常業務は一般の患者が中心となり、スポーツ現場に深く関わる時間が限られてしまう可能性があります。
また、理学療法士の養成課程では、パフォーマンス向上を目的としたストレングストレーニングやコンディショニングに関する専門知識を深く学ぶ機会が少ないため、これらのスキルは資格取得後に自己研鑽で補う必要があります。
さらに、法律上、理学療法士の業務は「医師の指示の下に」行われるため、独立して選手の身体状況を診断したり、医療行為を行ったりすることはできません。
あくまで医療の枠組みの中での活動が基本となります。
スポーツトレーナーとして働く最大のメリットは、選手のパフォーマンス向上に直接的かつ専門的に関われる点です。
トレーニング理論やコンディショニング、栄養学など、競技力向上に特化した知識とスキルを追求し、それを現場でダイレクトに活かすことができます。
チームに帯同し、日々の練習から試合まで選手と時間を共にすることで、深い信頼関係を築きながら成長をサポートする経験は、大きなやりがいにつながります。
また、働き方が多様であることも魅力の一つです。
チームとの契約だけでなく、フリーランスとして独立し、複数の選手やチームと契約したり、自身のジムを開業したりと、実力と実績次第でキャリアの可能性を広げることが可能です。
常にスポーツの最前線で活動できることは、何よりの魅力でしょう。
スポーツトレーナーのデメリットは、まず雇用の不安定さが挙げられます。
理学療法士のような国家資格による業務独占がないため、職業としての地位が確立されているとは言えず、契約はチームの成績や方針に左右されやすい実力主義の世界です。
そのため、収入が不安定になるリスクも伴います。
また、民間資格が中心であるため、専門性を客観的に証明することが難しい側面もあります。
最も大きな制約は、医療行為が一切行えない点です。
選手の怪我の診断や治療はもちろん、リハビリテーションの計画・実施も単独ではできません。
応急処置は可能ですが、その後の対応は必ず医師の判断を仰ぐ必要があり、活動範囲に明確な限界が存在します。
これまで両者の違いやメリット・デメリットを比較してきましたが、結論として、将来的にスポーツ分野で幅広く、そして長期的に活躍することを目指すのであれば、理学療法士の国家資格を取得することが強く推奨されます。
その理由は、単に資格の安定性だけではありません。
医学的知識という強固な土台を持つことで、トレーナーとして活動する上でも他者と明確な差別化を図ることができるからです。
ここでは、理学療法士の資格がなぜ有利に働くのか、3つの具体的な理由を解説します。
理学療法士は、大学や専門学校の養成課程で解剖学、生理学、運動学、病理学といった人体の構造と機能に関する医学的基礎知識を徹底的に学びます。
この深い知識があるからこそ、選手の身体に起きている問題を正確に評価し、その原因を論理的に推測することが可能です。
例えば、ある動作で痛みが生じる場合、その原因が特定の筋肉の弱さなのか、関節の可動域制限なのか、あるいは神経系の問題なのかを多角的に分析できます。
これにより、単なる経験則に頼るのではなく、科学地根拠に基づいたトレーニング指導やコンディショニング、傷害予防プログラムを立案・実行できるため、選手に対してより安全で効果的なサポートを提供できます。
スポーツ現場では、選手の怪我は避けて通れない問題です。
理学療法士の資格を持つトレーナーは、この怪我に対して包括的に関与できるという大きな強みがあります。
平常時には、傷害発生のメカニズムを熟知しているため、効果的な予防トレーニングを指導できます。
万が一、選手が怪我をしてしまった場合でも、応急処置から医療機関への適切な引き継ぎ、そして医師の指示のもとで行う専門的なリハビリテーション、さらには競技復帰に向けた最終段階のトレーニングまで、一連のプロセスを一人で管理することが可能です。
このように、怪我の予防から完全復帰までをシームレスにサポートできる専門家は、選手やチームからの信頼も厚く、替えの効かない存在となります。
理学療法士は国家資格であり、その専門性は社会的に広く認知されています。
そのため、就職活動において大きなアドバンテージとなります。
近年、選手のコンディショニング管理やメディカルサポートを重視するプロスポーツチームや実業団が増えており、採用の際に医療系国家資格の保有を条件としたり、優遇したりするケースが多く見られます。
また、スポーツ整形外科のようにアスリートの治療を専門とする医療機関も、理学療法士の重要な就職先です。
こうした環境で臨床経験を積むことは、将来トレーナーとして独立する上でも貴重な財産となります。
万が一、スポーツの現場を離れることになったとしても、全国の医療機関や介護施設で需要があるため、キャリアの安定性が非常に高いのも魅力です。
理学療法士の資格を取得することがスポーツ分野で活躍するための有効な手段であると理解した上で、次に重要となるのが具体的なキャリアプランです。
資格を取得しただけでは、すぐにトップレベルのスポーツトレーナーになれるわけではありません。
医療の知識をスポーツの現場で活かすためには、さらなる専門知識の習得と実践的な経験が不可欠です。
ここでは、理学療法士がスポーツトレーナーとしてのキャリアを築くための、代表的な3つのステップを紹介します。
理学療法士の国家資格は、身体の機能回復やリハビリテーションにおける専門性を示すものですが、スポーツ現場特有の状況に対応するためには、さらに専門的な資格を取得することが有効です。
その代表格が、日本スポーツ協会が公認するアスレティックトレーナー（JSPO-AT）です。
この資格は、スポーツ活動中の外傷・障害予防、コンディショニング、救急対応、アスレティックリハビリテーションなど、スポーツトレーナーに求められる広範な知識と技能を証明します。
理学療法士の資格を持っていると、アスレティックトレーナーの受験資格を得るための講習が一部免除される場合もあり、有利に取得を目指せます。
この資格を併せ持つことで、医療とスポーツの両面からアプローチできる専門家として、自身の市場価値を大きく高めることが可能です。
スポーツトレーナーとして活躍するためには、スポーツ選手に特有の怪我や障害に関する深い知識と治療経験が不可欠です。
そのための最適な環境が、スポーツ整形外科や専門クリニックです。
こうした医療機関には、様々な競技のアスリートが多種多様な症状を抱えて来院します。
日々の臨床業務を通じて、特定のスポーツ動作に起因する怪我の評価方法、最新の治療法、そして競技特性を考慮したリハビリテーションプログラムの立案など、実践的なスキルを数多く学ぶことができます。
ここで得られる豊富な臨床経験は、将来スポーツチームのトレーナーとして現場に出た際に、選手の怪我に対して적確な判断を下すための強固な土台となります。
まずは医療の現場で専門性を高めることが、遠回りのようで最も確実な道です。
臨床経験を積んだ後は、実際のスポーツ現場での経験を通じて、実践能力を磨く段階に移ります。
プロスポーツチームや実業団、大学の運動部などでインターンやアシスタントトレーナーとして活動する機会を探すことが重要です。
現場では、教科書だけでは学べない数多くのことを経験できます。
試合や遠征への帯同、トップアスリートとのコミュニケーション、監督やコーチとの連携、緊迫した状況下での判断力など、トレーナーとして必要なスキルは多岐にわたります。
また、この期間を通じて業界内に人脈を築くことも、将来のキャリアにとって非常に大きな財産となります。
無給や薄給の場合もありますが、ここで得られる経験とネットワークは、その後のプロのトレーナーとしての道を切り拓くための貴重な投資です。
理学療法士とスポーツトレーナー、二つの道を検討する中で、多くの人が共通の疑問を抱きます。ここでは、そうしたよくある質問をピックアップし、簡潔に回答します。例えば、理学療法士は国家資格が必要である一方、スポーツトレーナーは資格がなくても活動は可能であるのか、未経験からの挑戦は可能なのか、といった現実的な疑問から、柔道整復師や作業療法士といった類似の医療系国家資格との関連性まで、皆さんが気になるポイントを解消していきます。
キャリア選択の最終判断に役立ててください。
理学療法士の資格があればスポーツトレーナーを名乗って活動することは可能です。
医学的知識は大きな強みとなりますが、それだけでは不十分な場合が多いです。
スポーツ現場で求められるパフォーマンス向上や専門的なトレーニング指導の知識は、理学療法士の養成課程では深く学びません。
そのため、アスレティックトレーナーなどの関連資格を取得し、スポーツ科学の知識を別途習得することが、選手から信頼されるトレーナーになるためには重要です。
未経験からスポーツトレーナーになるには、まず専門知識の習得が必要です。
多くの場合、大学や専門学校のトレーナー養成コースで解剖学やトレーニング理論などを学びます。
資格を持たずにフィットネスクラブのインストラクターなどから経験を積み、働きながら関連資格の取得を目指す道もありますが、医学的知識がないと活動範囲が限られるため、理学療法士などの医療系資格を取得するルートが推奨されることが多いです。
理学療法士とスポーツトレーナーの年収を比較すると、理学療法士の平均年収は約431万円から433万円とされています。一方、スポーツトレーナーの平均年収は約391万円から438万円とされており、文献によってばらつきがあるため、理学療法士の方が常に高いとは限りません。スポーツトレーナーの収入は、実力や契約内容に大きく左右され、トップレベルの選手やチームと契約すれば高収入を得られる一方、駆け出しの頃は不安定なことも少なくありません。安定性を重視するなら理学療法士、実力次第で高収入を目指したい場合はスポーツトレーナーという側面があります。
理学療法士とスポーツトレーナーは、どちらもアスリートを支える重要な役割を担いますが、その根幹には大きな違いがあります。
理学療法士は国家資格に基づき、怪我の治療やリハビリテーションという医療的アプローチを専門とします。
一方、スポーツトレーナーは主に民間資格を持ち、選手のパフォーマンス向上やコンディショニング管理を担います。
両者の仕事内容、対象者、活躍の場、収入体系は大きく異なるため、自身の興味や将来設計と照らし合わせて選択することが求められます。
スポーツ分野で長期的に活躍することを目指すのであれば、医学적知識と社会的信頼性を持つ理学療法士の資格を取得することが、キャリア形成において有利な選択肢の一つとなり得ます。
監修：日本リハビリテーション専門学校 吉葉 則和（理学療法士）
グループ校
