| 1.専門実践教育訓練給付金(許可申請中) |
厚生労働大臣が指定する講座において、労働者や離職者は自ら費用を負担して受講し、修了した場合に、本人がその教育訓練施設に支払った費用の一部を支給する雇用保険の給付制度です。
<対象学科> 作業療法学科 昼間部
<給付額> 最大192万円
※1~3年次毎年40万円+就職72万円
<対象者>
①初めて受給する場合、雇用保険加入期間が受講開始日までに2年以上ある方
②過去に教育訓練給付金を受給したことがある場合、当時の受講開始日以降、雇用保険加入期間が3年以上ある方
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| 2.教育訓練支援給付金 |
在学中の生活費の補助を目的として支給される給付制度です。専門実践教育訓練給付金のうち、一定の要件を満たした場合に、雇用保険の基本手当日額60%に相当する額が支給されます。
<対象学科> 作業療法学科 昼間部
<給付額> 雇用保険の基本手当日額の60%に相当する額
<対象者>
①専門実践教育訓練給付金の受給資格がある方
②入学時に45歳未満の方
③離職後1年以内に入学する方(受給資格確認時に失業状態であること)
④専門実践教育訓練給付金および教育訓練支援給付金を初めて受給する方
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| 3.夜間部就学支援金 |
夜間部に入学される方全員が対象です。 11/30(日)までにエントリーした方は初年度学費から15万減免
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| 4.社会人リスタート支援金 |
社会人の方で、作業療法士を目指す方のためのリスタート支援金です。
対象 :作業療法学科昼間部もしくは夜間部
対象者:既卒の方で作業療法士を目指し、卒業後のビジョンをプレゼンできる方
支援額:初年度学費から 10万円減免
※夜間部就学支援金と併用可能です。
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| 5.有資格者支援金 |
【支援額15万円】 初年度学費から減免
すでに下記の資格を取得している方のキャリアアップ・キャリアチェンジを支援するための返済不要型奨学金です。作業療法士・理学療法士の資格を取得し、さらなるキャリアアップを目指したい方は、この制度をぜひご活用ください。
対象資格
介護福祉士/保育士/社会福祉士/精神保健福祉士/介護福祉士実務者研修修了者/介護職員基礎研修修了者/介護職員初任者研修修了者/ホームヘルパー(1級もしくは2級)/柔道整復師/はり師/きゅう師/あんまマッサージ指圧師/看護師/臨床工学技士/臨床検査技師/診療放射線技師/救急救命士/歯科衛生士/健康管理士/福祉用具プランナー/福祉住環境コーディネーター/福祉用具専門相談員/アスレティックトレーナー/音楽療法士/准看護師/教育職員免許状(普通免許状)/健康運動指導士/公認心理師/臨床心理士
上記以外にも、本校が認める医療・福祉に関わる資格や認定等をお持ちの方が対象となる
「3万円の有資格者支援金制度」
もございます。詳しくはお電話または学校説明会にてお問い合わせください。 |
有資格者支援金 申請方法
出願時の入学願書に免許証や資格証の写し(コピー)を同封してください。
有資格者支援金
※上記は本校入学者を対象としたものであり、本校入試の合格を保証するものではありません。出願時点で取得見込みの方は入学後に15万円を返金いたします。
※入学前までに資格取得見込みの方は事前申請が必須です。詳細は入試事務局までお問い合わせください。
※社会人リスタート支援金ならびにアスリート・インストラクターセカンドキャリア支援金とは併用できません
過去2年の利用実績
たくさんの方がキャリアアップ・キャリアチェンジを目指して、この支援金制度を利用して日リハに入学されました!2024年3月30日時点の情報です
介護職員初任者研修修了者 17名
介護福祉士 6名
介護福祉士実務者研修修了者 3名
健康運動指導士 3名
社会福祉士 2名
教育職員免許状(普通免許状) 2名
柔道整復師 1名
住環境コーディネーター 1名
公認心理師 1名
きゅう師 1名
はり師 1名
ホームヘルパー二級 1名
認知症介護基礎研修 1名
日リハ夜間部では、医療福祉系の資格をお持ちの方のキャリアアップ、一般職の社会人のキャリアチェンジ、大学生の再進学など、様々な方が集まって一緒に作業療法士・理学療法士を目指して学んでいます!
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| 6.ニチリハOT学び⽀援⾦ |
⽇リハは作業療法⼠を⽬指す⾼校⽣を応援します。
対象学科
作業療法学科 昼間部
申請⽅法
高校推薦型選抜(公募推薦・指定校推薦)もしくはスピード入試受験時に申請
活動報告書
⾼校の 探究活動経験・ボランティア対象経験家族のリハビリを⽀えている・⽀えていた作業療法⼠の職場⾒学等⾼校時代に取り組んだこと・頑張ったことをレポートにして提出してください。
対象
申請し⼊試に合格した⽅、全員が対象⽀援⾦ 20万円
※初年度学費後期分から20万円減免いたします
申請⽅法の詳細
STEP 01 高校推薦型選抜(公募推薦・指定校推薦)もしくはスピード入試を受験する
STEP 02 エントリーもしくは出願した⽅に、「学び⽀援⾦」申請フォームをお送りいたします。
STEP 03 活動報告書を⼊⼒し送信してください。
・⽂章のみの場合最⼤400字まで⼊⼒してください箇条書き等も併⽤可。
・写真や図を併⽤する場合写真や絵の説明と活動内容について200字以上⼊⼒し写真や図は、調査書と合わせて⽇リハに提出してください
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7.アスリート・インストラクター セカンドキャリア支援金 |
アスリート・パーソナルトレーナー・インストラクターで活動中・活動された経験のある方のセカンドキャリアを支援するための制度です。
対象 :全学科
対象者:既卒の方でアスリート・パーソナルトレーナー・インストラクター等の実務経験や民間資格をお持ちの方
支援額:初年度学費から10万円減免
※夜間部就学支援金と併用可能です。
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| 8.部活動自己推薦制度 |
高校で部活動をやり続けた継続経験やその努力を評価する制度です。
対象 :全学科
対象者:スピード入試エントリー時に、部活動の経歴・実績を入力し面談時に自己PRした方
支援額:出願料2万円減免
※各種支援金と併用可能です。
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| 9.敬心学園卒業生支援制度 |
以下の5校を卒業して本校に入学される方は、初年度学費より50万円が免除されます。下記対象校を卒業された方は、入学願書に出身校の卒業証明書を同封してください。
対象校
日本福祉教育専門学校
日本児童教育専門学校
日本医学柔整鍼灸専門学校
臨床福祉専門学校
日本ジャーナリスト専門学校
東京保健医療専門職大学
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| 10.卒業生推薦制度 |
本校の卒業生から新入生をご紹介いただく制度です。
当制度を利用しご入学された方には、特典といたしまして入学後に入学検定料を返金いたします。また、紹介していただいた卒業生には3万円相当の御礼をさせていただきます。
当制度の利用には出願時に書類の提出が必要です。詳しくは入試事務局までお問い合わせください。
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| 11.アンバサダー(在校生紹介)制度 |
本校の在校生にアンバサダー(=大使)となっていただき、新入生をご紹介いただく制度です。
当制度を利用しご入学された方には、特典といたしまして入学後に商品券2万円分を進呈いたします。また、紹介していただいた在校生には3万円相当の御礼をさせていただきます。
当制度の利用には出願時に書類の提出が必要です。詳しくは入試事務局までお問い合わせください。
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| 12.家族優待制度 |
本校の卒業生または在校生の2親等以内のご家族が対象となります。ご家族が本校へ入学される場合、初年度学費より入学金50万円を免除いたします。
当制度の利用には出願時に書類の提出が必要です。詳しくは入試事務局までお問い合わせください。
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| 13.授業料減免制度について |
経済的理由により修学困難な方を対象に、授業料減免制度を実施しています。
(入学後の申請となります。)
減免額
昼間部:280,000円 夜間部:210,000円
対象者
生活保護法による保護費の受給
個人住民税(市区町村民税及び都道府県民税)所得割が非課税(税額控除前の所得割額が0円) 保護者等の倒産、失職などによる家計の急変
平成31年度実施状況
授業料減免者数 12名 授業料減免総額 2,940,000円
令和2年度実施状況
授業料減免者数 12名 授業料減免総額 3,360,000円
令和3年度実施状況
授業料減免者数 13名 授業料減免総額 3,290,000円
令和4年度実施状況
授業料減免者数 10名 授業料減免総額 2,275,000円
日本リハビリテーション専門学校 授業料減免規定(PDF)
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| 14.日本学生支援機構 |
入学後に付与され、学費等にご利用いただけます。(在校生の利用状況194名)
第一種
貸与月額:20,000円、30,000円、40,000円、53,000円
利息:無利息
返済:貸与終了から6ヶ月後〜最長16年
第二種
貸与月額:20,000円から120,000円までの金額を10,000円単位で選択
利息:利息付(在学中は無利息)※年利条件3%の固定または見直し方式
返済:貸与終了から6ヶ月後〜最長20年
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| 15.東京都育英資金 |
都内にお住まいの方が対象となります。入学後に付与され、学費等にご利用いただけます。
貸与月額:53,000円
利息:無利息
返済:貸与終了から6ヶ月後〜最長15年
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| 16.高等教育の修学支援新制度 |
この制度は、住民税非課税世帯・それに準ずる世帯の方を対象とした「授業料・入学金の減免」及び 「給付型奨学金(返還不要)の支給」の支援をする制度です。
住民税非課税世帯の例
授業料・入学金減免(上限額)
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授業料減免額(年間) |
入学金減免額 |
| 昼間部 |
590,000円 |
160,000円 |
| 夜間部 |
390,000円 |
140,000円 |
給付型奨学金(上限額)
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給付型奨学金 (月額) |
| 自宅生 |
38,300円 |
| 自宅外生 |
75,800円 |
●日本学生支援機構の給付型奨学金は高校で予約申請ができます。高校で予約された方は初年度学費納付について別途ご対応させていただきます。詳細はお問合せ下さい。
●減免額と奨学金額を判定する「支援区分」は、世帯収入等により日本学生支援機構で決定されます。3段階の「支援区分」により、上記金額(満額)、2/3の額、1/3の額いずれかが支援されます。
●当制度は、「高校を卒業した年度の翌年度の末日から、当校に入学する日までの期間が2年を経過していない方」が対象です。
例)
2025年4月に当校入学を希望される場合
2023年3月以降に高校卒業の方=対象
2022年3月以前に高校卒業の方=対象外
<初年度>住民税非課税世帯の例
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通常① |
減免額② |
納付額(①-②) |
| 入学金 |
500,000 |
160,000 |
340,000 |
| 学 費 |
1,400,000 |
590,000 |
810,000 |
| 合 計 |
1,900,000 |
750,000 |
1,150,000 |
+(プラスアルファ)
年間通して満額の場合は
返還不要の給付型奨学金
459,600円(38,300円×12ヶ月分)
が支給されます。
(毎年10月には世帯収入に基づく区分見直しが有、給付金額や減免額は変更する可能性有)
高等教育の修学支援新制度 文部科学省WEBサイト
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| 17.病院奨学金のご案内 |
将来リハビリの仕事に携わりたいと考えている方、目的を持って夢に向かっているあなたを応援する奨学金制度の案内を医療法人様より頂いております。
この奨学金制度は、在学中に医療法人から奨学金を借り受け、卒業後に借り受けた法人へ勤務することで返還が免除されるというものです。
この制度を利用することで、在学中の学費負担を減らし、さらに就職活動を心配することもなく、4年間の勉強に専念することができます。
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社会医療法人河北医療財団 多摩事業部(東京) |
対象学生 理学療法学科 作業療法学科
貸与額 50,000/月額上限
返還免除の条件 2年生以上/同法人へ勤務した期間に応じて免除(天本病院、あい介護老人保健施設ほか)
https://qr.paps.jp/nznkr
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社会医療法人社団 健友会 中野共立病院(東京) |
対象学生 理学療法学科 作業療法学科
貸与額 50,000/月額
返還免除の条件 貸与期間と同期間、同法人で就労した場合には全額返済免除
https://www.kenyu-kai.or.jp/
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| 板橋区福祉修学資金の貸付(東京) |
対象学生 理学療法学科 作業療法学科
貸与額 60,000/月額
返還免除の条件 板橋区内に住所があり、板橋区内の医療施設(国や地方公共団体、大学病院等を除く)で5年以上従事することで免除
https://qr.paps.jp/LxgQq
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| 医療法人社団 和風会(東京・埼玉) |
対象学生 作業療法学科
貸与額 1,000,000/年間最大
返還免除の条件 貸与した期間と同年数を同法人で勤務した場合は、免除
https://wafukai.or.jp/sisetsu/
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新富士病院グループ本部 (東京、神奈川、静岡) |
対象学生 理学療法学科 作業療法学科
貸与額 50,000/月額
返還免除の条件 同法人へ常勤として勤務し、貸与期間+1年を超えて勤務した場合は、免除
hhttps://qr.paps.jp/Bpf2Z
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| 川崎医療生活協同組合(神奈川) |
対象学生 理学療法学科 作業療法学科
貸与額 50,000/月額(600,000/年間)
返還免除の条件 貸与した期間と同年数を同法人で勤務した場合は、免除(4月以降、入学してから申込可能)
https://qr.paps.jp/iNiiL
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AOI七沢リハビリテーション病院 (神奈川) |
対象学生 理学療法学科 作業療法学科
貸与額 25,000/月額
返還免除の条件 貸与期間と同期間を神奈川県内で理学療法士・作業療法士として勤務することで、免除(申込時期:4月)
https://x.gd/nk4vP
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| 社会医療法人ジャパンメディカルアライアンス(神奈川) |
対象学生 理学療法学科 作業療法学科
貸与額 1,000,000/年間最大
返還免除の条件 “同法人へ所定の期間を勤務することにより、返済は免除 ※ 1人最大300万円が上限(1~3月説明会参加後、5月申し込み)”
https://job.jinai.jp/rehab/scholarship/
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医療生協さいたま生活協同組合 (埼玉) |
対象学生 作業療法学科
貸与額 40,000/月額
返還免除の条件 貸与した期間と同年数を同法人で勤務した場合は、免除
https://qr.paps.jp/36wOc
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戸田中央医科グループ (埼玉・東京・神奈川・千葉・静岡) |
対象学生 作業療法学科
貸与額 50,000/月額上限 入学金上限30万
返還免除の条件 同法人へ常勤として勤務し、貸与期間相当を超えて勤務した場合は、免除(*4年生は2年間勤務*入学金免除は1年生のみ)
https://qr.paps.jp/20efe
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| 羽生総合病院(埼玉) |
対象学生 作業療法学科
貸与額 50,000/月額上限
返還免除の条件 同法人へ常勤として勤務し、貸与期間相当を超えて勤務した場合は、免除。免許取得時に満30歳未満の方
https://www.fureaihosp.or.jp/hanyuhp/
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社会福祉法人 太陽会(千葉) 安房地域医療センター |
対象学生 理学療法学科 作業療法学科
貸与額 45,000/月額
返還免除の条件 1~3年生は3年間、4年生は4年間勤務した場合は、免除*新入生は合格が確定した後、検討可
https://qr.paps.jp/ohCdg
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薬園台リハビリテーション病院 (千葉) |
対象学生 理学療法学科 作業療法学科
貸与額 50,000/月額
返還免除の条件 同法人へ貸与期間+12ヶ月以上の勤務をすることで免除
https://shimousakai.jp/
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| 千葉県民主医療機関連合会(千葉) |
対象学生 理学療法学科 作業療法学科
貸与額 50,000/月額上限
返還免除の条件 貸与期間と同期間、同事業所で就労した場合には全額返済免除。奨学生は医療現場での演習、学習会、交流会有。
https://www.min-iren-c.or.jp/
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| 福島県 理学療法士・作業療法士修学資金(福島) |
対象学生 理学療法学科 作業療法学科
貸与額 50,000/月額
返還免除の条件 福島県内の病院や施設で一定期間(1年生:6年、2年生4年半、3・4年生:3年間)勤務することで免除(申込時期:5月)
https://x.gd/X7yL1
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| 甲州リハビリテーション病院(山梨)学甲州ケア・ホーム |
対象学生 作業療法学科
貸与額 50,000/月額
返還免除の条件 同法人へ常勤として勤務し、貸与期間相当を超えて勤務した場合は、免除(*貸与期間:最大2年間)
https://www.krg.ne.jp/
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| 神栖済生会病院(茨城) |
対象学生 理学療法学科 作業療法学科
貸与額 120,000/月額
返還免除の条件 貸与した期間と同年数を同法人で勤務した場合は、免除
https://qr.paps.jp/PuLPM5
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| R&Oセラピスト奨学金制度(静岡) |
対象学生 理学療法学科 作業療法学科
貸与額 50,000/月額(最大)
返還免除の条件 貸与した期間と同年数を同法人で勤務した場合は、免除
https://r-and-o.life/shogakukin/
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| 農協共済中伊豆リハビリテーションセンター(静岡) |
対象学生 理学療法学科 作業療法学科
貸与額 80,000/月額
返還免除の条件 貸与期間に2を乗じた期間勤務することで免除
https://qr.paps.jp/VXC0l
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医療法人徳洲会 笠利病院 (鹿児島) |
対象学生 理学療法学科 作業療法学科
貸与額 50,000/月額
返還免除の条件 同法人へ給付を受けた就学期間以上の就業をすることで免除
https://qr.paps.jp/8NJxJ
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公益財団法人ニッセイ聖隷健康 福祉財団(大阪) |
対象学生 理学療法学科 作業療法学科
貸与額 20,000/月額 (※年1回12か月相当額を一括支給)
返還免除の条件 PT・OTとして高齢者福祉施設に勤務を希望する者
給付方式(返済義務なし)
※但し、退学等の諸事情により資格を喪失した場合、所定の計算方法に基づき、返還いただく場合があります。
※奨学金申請は学校を通じて行います。申請は、まず学校(学務課)にご相談ください。
https://www.nissay-seirei.org/project/scholarship.html
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| 申請の流れ及び注意事項 |
申請の流れと注意事項。これらの奨学金は、受験生様と法人様の直接契約となり、申請手続き等、各自で行っていただきます。
【申請の流れ】
1. まずは日本リハビリテーション専門学校にご相談ください
2. 病院・医療法人等に申請
3. 採用後、病院・医療法人の規定する開始時期に支給開始
【注意事項】
・上記は2025年7月末時点の内容のため変更になる事があります。
・この奨学金制度は希望者様と採用法人の直接契約となります。
・採用枠は若干名。卒業後の勤務先は法人が決定します。
・学校を留年、退学、資格取得できなかった場合、また勤務先を変更された場合は返済が必要となります。
・日本学生支援機構との併用も可能です。(東京都育英資金との併用はできません)
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